この世の眺め　─亀井秀雄のアングル─

道フラクション

○真っ黒な開示文書
　北海道立文学館の指定管理者に３つの団体が手を上げ、財団法人北海道文学館が選ばれた。このことは既に何回も触れて来た。
　財団法人北海道文学館が提出した「業務計画書」からどんなことが読み取れるか。前回、その一つを紹介しておいた。
　
　財団法人北海道文学館以外の2つの団体、つまりサントリーパブリシティサービス連合体と、ＮＴＴグループのテルウェル東日本北海道支社連合体の「業務計画書」が、最近手に入った。道の情報公開条例の手続きに従って、開示してもらったのであるが、開示の仕方が凄い！　「事業計画書」の書式に団体が書き込んだ本文の4分の3近くが、――4分の1ではない！――真っ黒に塗りつぶされているのである。

○黒塗りの具体例
　まず団体名が塗りつぶされている。その理由は、〈指定管理者に選ばれなかった団体については、その名前を明らかにすること自体、団体の社会的信用を損ねる惧れがある〉ということだった。
　確かにその心配がないわけではない。その点は納得できたのだが、そのおかげで、どちらの「業務計画書」がサントリーパブリシティサービス連合体のもので、どちらがＮＴＴグループのテルウェル東日本北海道支社連合体のものか、まるで見当がつかない。取りあえずここでは、一方をAと呼び、他方をBと呼び別けて、話を進めて行こう。

　塗りつぶされたのは、もちろん団体名だけではない。資料編（http://fight-de-sports.txt-nifty.com/wagaya/）の「資料10」に挙げた画像で分るように、AとBの「業務計画に沿った管理を安定して行う能力について」は、どのような職員の組織を予定しているか、完全に塗りつぶされている。
　
　また、企画展や特別展についても、AとBの「施設の特性」の画像で分るように、展示のタイトル・テーマを塗りつぶしてしまった。しかもAの場合、「企画展について（別紙資料１）」とあるのだが、その「別紙資料」は5ページに亘って完全に塗りつぶされているのである。
　
○教育委員会の作戦
　財団法人北海道文学館は「業務計画書」を作成した段階で、既に道直轄組織の学芸課を予定していた。このことは前回、指摘しておいた。
　
　また私は前々回、「私の記憶によれば、財団北海道文学館が指定管理者の選定に応募して出した4年間の事業計画のうちで、平成19年度の展示事業の目玉は八木義徳であり、もう一つは寒川光太郎の作品など、樺太（サハリン）関連の文学だった」と指摘しておいた。その直後、私は北海道教育庁生涯学習部生涯学習推進局の文化・スポーツ課から財団の「業務計画書」の開示文書を受取ったのだが、それを見て私は、自分の記憶が間違っていないことを確認した。
　なぜ私がその点にこだわったかと言えば、財団が3月23日の理事会のために送ってきた「平成19年度の事業（案）」では、先の予定が完全にキャンセルされていたからである。八木義徳展や樺太（サハリン）関連の企画に代って、平成19年度には、特別企画展「太宰治の青春～津島修治であったころ～」と「目で識る川柳250年」、企画展「父・船山馨のＤＮＡ　船山滋生の彫刻と挿画」と「遊んで学んだ、あの時代　新発見！　100年前の児童雑誌」と「探求者の魂―山田昭夫の書斎から」が予定されていた。

　もし公共事業を請け負った民間の建設会社が、２年目にいきなり契約時の図面と工事プランを変えてしまったとすれば、これは契約に反する行為であり、当然行政処分を受け、場合によっては刑事事件にまで発展することになるだろう。
　前々回も指摘しておいたように、八木義徳展やサハリン関連の展示は、指定管理者の選定委員会によって、「北海道にゆかりのふかい文学者や文芸作品を中心とした、時代を超えた多様な視点からの問題提起的で魅力的な文学に関する展示（平成18年度）、北方文学に影響を与えたサハリン関連文学に関する展示（平成19年度）を始めとする指定期間における展示計画などの提案内容が優れており」と評価され、財団法人北海道文学館が選ばれる決め手となる展示計画だった。選定の根幹とも言うべきこの計画を、北海道やサハリンと特に関係が深いわけではない太宰治や川柳の展示に変えてしまう。これは、教育委員会と道民に対する背信行為と言っても過言ではない。
　
　ただ、あまり性急な判断に走らないためにも、出来ればサントリーパブリシティサービス連合体と、ＮＴＴグループのテルウェル東日本北海道支社連合体の「業務計画書」を見ておきたい。そう考えて、改めて公文書開示の手続きを取ったのだが、送られてきたのは真っ黒くろ助の黒塗り文書だったのである。
　
　北海道教育委員会が私のブログを気にして、神経を尖らせているらしいことは、人づてに私の耳にも入っている。タテマエ上は公文書開示の請求を断ることはできない。しかし、「事業計画書は法人として創意工夫した企画提案書であることから、本文、写真、図、表等における法人の内部管理上の情報やこれまでの経験等から得たノウハウを基に作成した情報については、当該記述を開示した場合、当該法人の事業活動、競走上の地位が不当に損なわれると認められるため。」（「北海道情報公開条例第10条第1項第2号」法人等に関する情報に該当）ということを理由にすれば、片っ端から黒塗りしてしまうことができる。多分そういう作戦に出たのであろう。

○教育委員会のおかしな屁理屈
　そしてその際、この公文書開示の担当者が拠り所にしたのは、「北海道情報公開条例第10条第1項第2号」だったわけだが、その条文の正確な表現は次のようであった。
《引用》
　法人その他の団体（国及び地方公共団体を除く。以下「法人等」という。）に関する情報及び事業を営む個人の当該事業に関する情報であって、開示することにより、当該法人等及び当該事業を営む個人の競争上若しくは事業運営上の地位又は社会的な地位が不当に損なわれると認められるもの

　つまり、この条文に該当する文書（又はその一部）は非開示情報とすることができる。それが第10条の趣旨であるが、先の文章と較べてみれば分るように、「事業計画書は法人として創意工夫した企画提案書であることから、本文、写真、図、表等における法人の内部管理上の情報やこれまでの経験等から得たノウハウを基に作成した情報については」という言い方は、この条例のどこにもない。公文書開示の担当者が、自分（たち）の解釈で敷衍的に付け加えた作文なのである。

　なぜそう判断するのか。公文書開示の担当者は、サントリーとNTTに開示の了解を取り、それと共に〈開示されては困る箇所があるとすれば、それはどの部分か〉を問い合わせたはずである。
　だが、おそらく回答そのままの形で、非開示部分を黒塗りして、私に送付したのではない。もし回答そのままの形だったとすれば、非開示部分に関するサントリーとNTTの考え方の違いを反映して、黒塗りの箇所の不一致や、精粗のばらつきが出たはずだからである。また、非開示とする理由を述べた文言も決して同じではなかったはずである。
　ところが、私が受取った二つの文書は、ほぼ同じ箇所が共通に塗りつぶされている。この開示担当者は、ひょっとしたら、サントリーが「ここは非開示にして下さい」と指定した箇所を塗りつぶす時、NTTの文書についても、それに該当する箇所を塗りつぶすことにした。またその逆に、NTTが指定した箇所はサントリーにも適用して、その結果あの真っ黒くろ助の開示文書になってしまったのかもしれない。そんなことも考えられるのだが、ともあれ、塗りつぶしに関しては、開示担当者がかなり積極的にイニシアティーヴを取ったにちがいなく、それを理由づけるために、先ほど引用したような文言を作文したのである。
　
　多分そのためだろう、「これまでの経験等から得たノウハウを基に作成した情報」などと、妙な言い方をしていた。
　う～ん、「ノウハウを基に作成した情報」ねえ……なんだろう、これ？　これが気象情報についてならば、確かにこういう言い方もできる。ただし、もしNHKの職員が出てきて、「これまでの経験等から得たノウハウを基に作成した天気予報でございますところから、非開示とさせていただきます」なんて言ったら、あの半井小絵さん、柳眉を逆立てて憤慨するにちがいない。もちろん私はNHKの受信料の支払いを即座に止めてしまう。
　
　そんなわけで、もしそれを言うなら、「これまでの経験等から得たノウハウを基に作成した企画（または計画）」でなくてはなるまい。
　そしてたぶん多くの人が私の意見に賛成してくれると思うが、平成18年度から21年度まで、4年間の企画展や特別展のタイトルやテーマを明らかにしたからと言って、そのために、あらかじめ団体名を伏せておいた法人の「事業活動、競走上の地位が不当に損なわれる」とは考えられない。企画展や特別展を具体的にどう展開するか。そのことに言及して始めて、その法人の手法やノウハウに触れることになる。だが、各団体が教育委員会に提出する「業務計画書」には、そこまで立ち入ったことを書く項目もない。もちろん記述欄もなかった。
　その意味でこれらの文言は、担当者の一方的な思惑と思い込みで書き加えられたものと見るしかないだろう。

　だいいち、それまでの経験等から得たノウハウに基づかない企画などというものがあり得るだろうか。そう考えてみれば分るように、どんな企画であっても、大抵の場合、それまでの経験等から得たノウハウに基づいて作られる。
　そんなわけで、もし先のような教育委員会の職員の理屈が通るならば、官公庁や法人が保有する企画書の類は全て非開示とすることができるし、また、非開示としなければならなくなってしまう。ということはつまり、これを逆に言えば、「それまでの経験等から得たノウハウ」などという非開示の理由そのものが、情報公開条例（または情報公開法）に違反しているのである。

○「学芸員」はどこの人間か
イ、団体Aの場合
　このように、隠すより現わるるはなし。俗に言えば、頭隠して尻隠さず。黒塗りすればするほど、別な正体が見えてしまうわけだが、次に、「学芸員」という言葉が出てくる箇所に注目したい。
　その箇所を引用するに当たっては、黒塗りの箇所はその長短を問わず、全て■■■で示しておいた。資料編の画像を見れば分るように、この■■■は、時には2ページにも及ぶほど長い場合もある。また、特に注目して欲しい箇所はゴチック体で強調しておいた。

　そこでまずAにおける「学芸員」を紹介するが、引用はだいぶ長い。「学芸員」に関する言葉づかいにも注意を払いながら読んでもらいたいためである。
《引用》
　学芸員と協議・連携し、本施設の機能を発揮することはもとより、日常的に従業員と一体となった活動を実施することにより、資料の取り扱い方や資料の収集・保存方法、展示の手法等、従業員のスキル向上と文学の知識向上を図って行きたいと考えます。また、学芸員を通じて他の文学館との交流を推進するとともに情報収集を推進していきます。

　学芸員と連携を図り、文学に関する教育委員会所有及び財団法人北海道文学館から受託した文学資料により管理運営を行うとともに、資料の所有者である財団法人北海道文学館の意思が尊重されるよう協議し、連携します。（以上は、ｐ３の「施設管理の基本方針を踏まえた業務遂行の考え方について」より）

　専門的な知識をもつ学芸員の活動は、北海道の風土に根ざした北方文学の掘り起こしと振興に欠くことのできないものであることを認識し、■■■
　また、企画・展示にあたっては、学芸員に相談しその指示を仰ぎながら進めることとともに、調査研究、資料収集にあたっては、学芸員の活動を支援しながら、可能な限り一体的に運営することとし、学芸員を通じて他の文学館との交流も図り、情報収集を推進していきます。（以上は、ｐ17の「学芸員との協働・連携についての考え方」より）

　■■■取り組みます。
　また、■■■促進します。
　開館以来の施策、整理・保存方法を継承しつつ、■■■努めます。
■■■学芸員と連携して収集保管業務にあたります。
　（ア）資料収集にあたっては収集品の選定を行うため、「北海道立文学館収集資料選定評価専門委員会」を設置し、寄贈・寄託資料の評価及び購入価格の適正な価格評価等について、指導、助言を受けることとします。（以下略。以上は、ｐ28の「事業の企画、実施等に関する業務について」より）

　以上のうち、3っ目の引用は、黒塗りのおかげで、一体何を言っているのかさっぱり分らないが、それはともかく、ここで言う「学芸員」とはどこの人間なのだろうか。ゴチックで強調した文言や、「従業員」と「学芸員」を区別した言い方から判断するに、この「学芸員」はどう考えても団体Aの職員とは思えない。では、財団法人北海道文学館の学芸員なのであろうか。一見したところ、そう思えなくもない。だが、実際にそうならば、「学芸員と連携を図り、文学に関する教育委員会所有及び財団法人北海道文学館から受託した文学資料により管理運営を行うとともに」などと持って廻ったような、意味の通りにくくい言い方はしなかったはずである。

ロ、団体Bの場合
　次にＢにおける「学芸員」を見てみよう。
《引用》
　『北海道立文学館』は、教育委員会および財団法人北海道文学館から文学資料を受託して運営されます。また■■■指定管理者と学芸員が協働・連携して業務を遂行する体制です。スムーズな運営には密な意思疎通が大切です。■■■（以上は、ｐ3～４の「施設管理の基本方針を踏まえた業務遂行の考え方について」より）

　日常のミーティング、定期的な業務報告会などを通して、情報交換を密にします。■■■は、現場で日々、起こっていることやご利用者のヴィヴィッドな反応、感想を学芸員のみなさんに伝えます。学芸員はその知識や経験を活かして、職員の■■■や■■■などに協力していただきます。コミュニケーションの場を数多く設定することで、組織の縦割りや情報の遮断が起こるのを防ぎます。

　文学資料については、学芸員の専門的知識を活用して幅広く情報を収集し、「北海道立文学館収集資料選定評価専門委員会」の指導・助言を受けて適切に購入します。
　貴重な資料の取扱いは基本的に学芸員が行い、適切な環境と手順が守られていることを常に確認します。
　展覧会事業・教育普及事業においても、学芸員の専門的な助言を活かしつつ、ご利用者のニーズを汲んだ内容を構成します。（以上は、ｐ23「施設の運営に関する業務の考え方について」より）

　常設展は、『北海道立文学館』の所有する文学資料により構成され、収集と調査研究の成果を公開するためのものと考えています。指定管理者に内定した折には、資料について熟知されている学芸員および財団と綿密な意見交換を重ねて来年度以降の常設展示を企画したいと考えます。学芸員および財団との役割・責任についてはすでに述べたとおりと理解しています。（以上は、ｐ32「事業の企画、実施等に関する業務について」より）

　敬語法的に一種別格の扱いをうけている、この「学芸員」もまた、団体Bの職員ではない。財団法人北海道文学館の学芸員でもない。実際には黒塗りの箇所に明記されていたことと思うが、この「学芸員」は北海道教育委員会が団体Bに駐在させる、道直轄組織の学芸課の職員を指す。そう考えて間違いないだろう。

○「学芸員」は取り引き材料
　私は先ほど、財団法人北海道文学館は「業務計画書」を作成した段階で、既に道直轄組織の学芸課を予定していたことを指摘しておいた。
　これが財団法人北海道文学館の側から発想された構想だったのか、それとも北海道教育委員会の要求に基づくことなのか、どちらの場合であっても問題は極めて大きい。そう考えていた。サントリーとＮＴＴの「業務計画書」の開示を請求したのは、それを確かめたいためでもあったわけだが、どうやら教育委員会のほうが押しつけた条件だったのである。
　
　念のために私は、「北海道公の施設に係る指定管理者の指定の手続等に関する条例施行規則」（平成16年11月26日）や、北海道教育庁生涯学習部文化課の「北海道立文学館指定管理者候補者決定基準」（平成17年10月）を調べてみた。しかしもちろん、〈指定管理者となるためには、教育委員会の直轄組織である学芸課を置き、教育委員会の学芸員を受け容れなければならない〉という種類の文言は出てこなかった。
　しかし教育委員会は、団体Aに「学芸員に相談しその指示を仰ぎながら」と言わせ、団体Bに「資料について熟知されている学芸員」、「学芸員のみなさん」、「協力していただきます」と言わせるほど、強い姿勢をもって学芸員の受け入れを条件づけていたのであろう。
　
　それだけでない。「資料収集にあたっては収集品の選定を行うため、「北海道立文学館収集資料選定評価専門委員会」を設置し、寄贈・寄託資料の評価及び購入価格の適正な価格評価等について、指導、助言を受けることとします。」（団体A）や、「文学資料については、学芸員の専門的知識を活用して幅広く情報を収集し、「北海道立文学館収集資料選定評価専門委員会」の指導・助言を受けて適切に購入します。」（団体B）のように、まるで申し合わせたように同じ名称の委員会を設置し、その指導と助言を受けることを約束している。これも教育委員会の指示なしにはありあえなかったはずである。
　
　私は、サントリーとＮＴＴが指定管理者に立候補したと聞いた時、いずれの団体も独自に、実績ある学芸員を数人、そのスタッフの中に用意しているだろうと考えた。財団法人北海道文学館もそうあるべきであり、またそうであればこそ公平な競争原理による選択が行われ、民間の活力も生きてくるはずだ。そう考えていたのである。
　しかし、どうやら実際はそうでなかった。
　そうでないとすれば、以前から教育委員会の派遣職員を受け容れていた財団法人北海道文学館が圧倒的に有利である事実は動かない。端的露骨に言えば、サントリーパブリシティサービス連合体も、ＮＴＴグループのテルウェル東日本北海道支社連合体も、アテ馬に使われただけではないか。そういう疑問は禁じえない。

○「道フラクション」という支配手法
　そう考えてきて、なるほどそうだったのかと、私はもう一つ思い当たった。
　道立文学館は平成18年度に入って、それまで学芸関係の仕事をしてきた財団職員を、司書に廻した。と同時に、それまで司書として教育委員会から派遣されていた職員を、道直轄組織の学芸課に廻して、学芸員とした。なぜ俄かに、そんな配置転換を行ったのか。
　道直轄組織の学芸課の問題については、前回取り上げておいたが、ともあれ、このような配置転換によって、学芸課を道職員で固めたのである。
　教育委員会の目論見によれば、この学芸課が文学館運営の主導権を握る。いわば教育委員会から文学館に送り込まれた「道フラクション」と言えるだろう。
　
　「フラクション」とはfractionのことで、例えば戦前、非合法の共産党が大衆組織の指導部の中にひそかに覆面の党員を送り込み、それを通して大衆組織を内側から支配する戦略を取った。送り込まれた党員グループを、当時は「党フラクション」と呼んだ。「道フラクション」とは、それになぞらえて私が作った言葉であるが、時は移り世は巡り、現在では北海道教育委員会が非合法時代の共産党の手法を模倣し始めたのである。
　この「道フラクション」のメンバーが、プチ・スターリン主義的な組織論を振り回して（「北海道文学館のたくらみ（2）および（4）参照）、「学芸員に相談しその指示を仰ぎながら」みたいな服従的な態度を強要する。その体質もこのような経緯から生れたのであろう。
　
　たぶん財団法人北海道文学館も、教育委員会の意向を汲みながら、現場の人間の意志や都合はかえりみずに、先のような配置転換を行ったわけだが、財団の中にはまだ一人、学芸関係の専門能力によって雇われた嘱託職員がいる。それが亀井志乃だったのである。